株式投資を始めてみたいけど、初心者はいくらから始めたらいいのかわからない方は多いと思います。
株式取引は大金がないと買えないというイメージを持たれていますが、実は株価や株数しだいで安く買うことができます。
今回はどれくらいの金額があれば株式取引を始めることができるのかを詳しく解説していきます。
この記事では株式の初期投資額についてご紹介したいと思います。
株式投資はいくらから始められるのか?
株はいくらから購入することができるのでしょうか?
まずはじめに、各企業の株式の購入価格についてご説明します。
株式の購入価格は株価×株数で決まります。
株価は各企業ごとにそれぞれ異なっており、安いものから高いものまで様々です。
株は1株ではなく100株セットで売買されており、100株セットの株を単元株と呼びます。
また、100株未満の株の事を単元未満株と呼びます。
分かりやすくすると下記の図のようになります。
これまでは100株や1,000株など1単元株数は各企業により異なりましたが、2018年10月から単元株数は100株に統一されました。
原則として100株(1単元)から購入するため、たとえ株価が1,000円だとしても1,000円では買えません。
1,000円×100株の10万円が購入代金となります。
ただし、取引する証券会社によっては単元未満株も購入する事が出来ます。
株式の単元や単元未満株についてさらに詳しく知りたい方はこちらの記事をチェックしてください。
株式の単元(売買単位)とは? 単元変更についても詳しく解説!
企業の株価と単元株数の例
「株価×株数」で株を購入するのに必要な額を計算することを説明してきました。
今度は実際に具体的な企業名を使って説明していきたいと思います。
市場 | 名称 | 株価 | 単元株数 |
東証1部 | トヨタ自動車(株) | 6,608 | 100 |
東証1部 | (株)NTTドコモ | 2,911.5 | 100 |
東証1部 | ソフトバンクグループ(株) | 9,976 | 100 |
東証1部 | 日本電信電話(株) | 4,889 | 100 |
それでは2018年10月12日のYahooファイナンスを例に説明をしていきたいと思います。
表の見方としては以下の通りです。
- 名称は「会社名」
- 株価は1株あたりの「株の値段」
- 最低取引単位を「単元株数」
たとえば、2018年10月12日ではトヨタの株価は6,608円、単元株数は100個です。
その場合次のような計算式になります。
6,608×100株=66万800円
当然、取引手数料も加算されますが別途とします。
単元株価格の最上位、キーエンスの株価は1株あたり58,200円、単元株数は100です。
58,200円×100株=582万円という計算になります。
高いのばかりではなく有名企業でも10万円前後の銘柄が多くあります。
主要企業の株価の例では日産自動車や高島屋でも10万円前後で買うことができます。
- 日産自動車の例
1,007円×100株=10万700円 - 高島屋の例
1,770円×100株=17万7,000円
これらのように非常に振れ幅があります、株価は様々と言えるので自分にあったものを選ぶとよいでしょう。
株式投資はいくらから始めるべき?
初めはいくらから投資すればいいのか、誰しもが悩むでしょう。
投資額は個人の資産や取引によって違いが出てくるため、いくらから始めるべきとは一概には言えません。
ただ初心者が取引をするのであれば、最低でも10万円を用意できれば十分といえます。
詳しい理由は以下で説明していきたいと思います。
10万円からでも始められる
最低10万円から株式投資を始めるメリットは3つあります。
- 多くの東証一部銘柄を購入できるため
- 初心者も始めやすいため
- 手数料を考慮すると10万円程度は必要
多くの東証一部銘柄を購入できるため
1つ目は、10万円以上があれば東証1部で2,129社中607社の銘柄は10万円以内で購入できるからです。(2018年12月14日現在)
東証一部上場とは日本の大手企業が名を連ねており社会的に信用性があります。
市場参加者や流動性(売買代金)が大きいので、業績が悪化しても簡単には暴落しにくいため新興銘柄より安定性があります。
東証一部上場企業のうち、2129社中607社が10万円以内で買うことができます。
一方で2,129社中1,522社は10万円以上が必要です。
東証一部上場に昇格するためには厳しい条件が課せられています。
そのなかで、いくつかピックアップしました。
・株主2,200人以上
・時価総額が40億円以上
・株式流動性が2万単位以上
・最近5年間の有価証券報告書等に虚偽の記載がない
このような厳しい条件をクリアして東証一部上場企業となるので優秀な会社を示す1つの指標ともいえます。
ただ東証一部上場企業とはいえ絶対に倒産しないというわけではありません。
東部一部上場をあえてしない有力な企業も沢山います。
そのため銘柄を選ぶときは、企業の将来性を考え選択することが重要ではあります。
初心者も始めやすいため
2つ目は購入単価が低いので初心者も始めやすいからです。
もし、100万円を投資するとなると怖くて手をつけれない人がいるかと思います。
一方で10万円の支出は生活に影響を与えない金額であり、企業の選択肢も広げられると言えます。
リスクが怖くて始めることをためらっている方でも、始めやすい金額だと言えます。
手数料を考慮すると10万円程度は必要
3つ目は投資額に対する手数料を考慮すると10万円程度あることが望ましいからです。
株式投資では、手数料が一律に発生します。
あまりに投資元本の金額が低いと、利益に対して手数料の割合が大きくなってしまうことがあります。
2,000円の利益と5,000円の利益はどちらも1,000円の手数料が一律で発生する仕組みのため、あまりに低い投資金額では損をしてしまいます。
その点、10万円は投資元本として小さい金額ではないので利益が手数料を下回るという事態は回避できます。
10万円で始めるデメリット
一方で10万円で投資するときのデメリットも2つご紹介しましょう。
- 10万円では分散投資が難しい
- 単一銘柄投資のリスク
10万円では分散投資が難しい
東証一部上場のなかで5万円以下で買える株は175社しかありません(2018年11月20日現在)
東部一部上場以外にも株式銘柄は多くありますが、10万円で2社以上の株を購入するとなれば選択肢は少なくなります。
そのため、10万円で分散投資をすることが非常に難しいといえます。
10万円は単一銘柄に投資をすることを前提にすれば適切な金額といえますが、分散投資向きとはいえません。
単一銘柄投資のリスク
会社を1つに絞って投資するのも管理がしやすく初心者にも安心ですが、利益がでるかどうかは投資した1社に頼ることになります。
もし株価が下落した場合は他に損害をカバーする銘柄がないため損失が発生します。
10万円で投資するときはこれらのメリットとデメリットを踏まえていきましょう。
100万円で始めるべき?
投資できるお金は多くあった方がいいですが、投資家の資金力に応じていくら用意するかは変わります。
なかには100万円は必要と言う意見もあります。
なぜ100万円という大金を用意するべきという意見があるのか2つのメリットを説明したいと思います。
- 初期投資額が大きいほど利益が高いため
- 下落の損失を抑えられるため
初期投資額が大きいほど利益が高い
初期投資額が大きい場合を考えてみましょう。
年利5%の場合、10万円を投資して5,000円を受け取るよりも、100万円を投資して5万円受け取るほうがはるかに利益があります。
5千円と5万円では4万5千円の差があります。
年利がさらに高くなればより大きな差額が生まれるでしょう。
このように初期投資額が大きければリターンは当然大きくなります。
下落の損失を抑えられる
たとえば、10万円では分散投資が難しく1社集中になってしまい、下落した際には損失が出てしまいます。
そこで複数の銘柄を持っていた場合はどうでしょう?
1社が下落しても他の銘柄から発生する利益により損害は補填されます。
このようなリスクヘッジとして複数の銘柄を大量に買うために株式投資をするなら100万円は必要と主張する人がいます。
株式投資の他にも100万円から始められる資産運用があります。
100万円から始める資産運用について知りたい方はこちらの記事をチェックしてください。
100万円から始める資産運用とは?最もおすすめな6つの方法!
多額投資のデメリット
100万円や1000万円など大金を投資出来るのであれば利益はさらに大きくなりますし、リスクヘッジも可能です。
しかし、投資額が大きい分損害や管理が大変になってしまうという側面もあります。
多額投資のデメリットは下記の通りになります。
- 損害が出る可能性
- 分散投資をすると管理が大変
損害が出る可能性
大金を投じているので、株価が下落した場合大きな損害が発生する可能性があります。
100万円を投資して利益を出した場合のリターンは大きいですが、損害も大きくなります。
損害が出た場合でも生活費と投資のバランスをしっかりとっている人であれば問題はありません。
生活費と投資のお金を一緒にすると生活に影響がでるので節度は守りましょう。
株式投資家のなかでは大きな損害を出して気分を悪くして寝込んだという話もあります。
慣れないうちは高い金額を出資するのは避けるべきでしょう。
分散投資をすると管理が大変
いくつもの会社の銘柄を買い、その銘柄が現在はどのような状況なのか1人で処理するのは大変です。
A社は300株を買って上昇している、B社は100株を買ったが下落しているなどマルチタスクを処理しないといけません。
管理できずパンクしてしまうのであれば、投資の専門家に任せるのも手段の1つです。
いずれにせよ10万円から1つの銘柄は買えるので基本は10万円前後から始められると考えて問題ないでしょう。
10万円以下の少額投資
貯金額は様々、誰しもが高額の取引ができるわけではありせん。
貯金があまりなく10万円の投資も行うのが難しいという方がいるかもしれません。
証券会社によっては単元未満株を購入する事が出来るので、10万円以下の株式投資を考える場合は単元未満株を購入すると良いでしょう。
少額投資のメリットとしては、損害が少なく初期投資額が低いので始めやすい点があります。
もし上手く投資ができれば、わらしべ長者のように僅かなお金から大金を手に入れることもできるかもしれません。
デメリットとしては、利益が少ない点と取引回数が増えると手数料が発生しやすい点があります。
各証券会社には取引の際に手数料が設定されていますが、会社によっては高くなることがあります。
少額取引のときは証券会社の手数料を確認することをオススメします。
しかし、目的を利益ではなく勉強にするのであれば問題はないと思います。
少額の取引とはいえ株式取引なので将来的に大きな額を取引したい大学生の方や練習したい方などにも少額投資は十分な練習になると言えます。
株式投資以外にも少額から始められる資産運用があります。
少額から投資を始めたい人はこちらの記事をチェックしてください。
少額から出来る3つの投資とは?投資初心者におすすめの投資をご紹介
株式投資において注意するべき点
株はおおよそ10万円から始めれるのであれば、次に実際どのくらい自分の貯金から出せるのか考えるでしょう。
20万円の貯金がある人、中には100万円の貯金がある人がいて様々です。
そこで気になるのが生活費と投資額のバランスです。
自分の貯金からいくら出せばいいのかご紹介します。
生活と投資額
お金を増やすことに夢中になり生活費を回すことを考える人がいるかもしれません、株式取引するうえで生活資金を投資に回すのはやってはいけないことです。
投資したお金は株価が上下する以上は利益が出ることや損失が出ることがあります。
もし生活費を使っていた場合、損失が発生したときに現在の生活に差し障る状態に陥ることがあります。
極端な例ですが現状の生活が維持できずに借金をして住宅や車を売る事態になる可能性も少なからずあります。
損失が出ることを考えて生活費から支出をするのはやめましょう。
株式取引に使うのであれば生活費ではなく余剰資金を使うのであれば、損失が出た際の生活に支障をきたしません。
そういった事態に陥らないためにマネー管理はしっかりする必要があります。
貯金の3割
それでは余剰資金はあるけど、どれくらい出せばいいの?と疑問に思うでしょう。
投資家の間では貯金の3割前後がベストと言われています。
投資する人の貯金状況や出資予定も十分に考慮して無理をせずお金を出せればよいので、余剰資金の3割を無理して出す必要はありません。
旅行や遊びに行く予定がある人や出産や進学など、それぞれ出資をする予定があるかもしれません。
そのため、必ず余剰資金の3割ではなく1割や2割などでもよいので株式取引が負担とならないであればベストな初期資金といえるでしょう。
まとめ
初期投資金額については結論としては人によると言えます。10万出せる人、100万円出せる人がいてそれぞれです。
基本として10万円で1つの銘柄を買えるということを押さえておけば自分の資産と照らし合わせて無理のない最適な初期投資金額がわかるはずです。
ぜひ興味が湧いた方がいれば、株式投資をトライしてみるのもいいかもしれません。
最後に株式に対する投資額とそれぞれのメリット、デメリットを下記の表にまとめましたので、参考にして頂ければと思います。
投資額 | 投資方法 | メリット | デメリット |
数十万円 | 分散投資 | 利益も大きい リスクは小さい |
初期投資額が大きい |
10万円 | 1つの企業に投資 | 様々な企業を選べる | 利益が上げにくい |
10万円以下 | 安い銘柄と単元未満株 | リスクは小さい | 利益が小さい |
株式投資についてさらに詳しく知りたい方はこちらの記事をチェックしてください。
株式投資とは?株式投資の仕組みと始め方を徹底解説!