最近よく耳にする仮想通貨やビットコイン。
すごく値上がりして儲かるって聞くけど仮想通貨やビットコインっていったい何なの？どういう仕組みなの？と思っている方も多いのではないでしょうか？
今回はビットコインをはじめとする仮想通貨の仕組みとその特徴をご紹介します！
仮想通貨およびビットコインとは
仮想通貨とは、インターネット上で使うことができる通貨のことで、専門の取引所などを通じで円やドル、ユーロなどと交換ができます。
ただし、円やドル、ユーロなどの法定通貨に対して、中央銀行などの発行者や管理者が存在せず、価値の保証などはありません。
現在、ビットコインに代表される仮想通貨は1500種類以上あり時価総額は18兆円にのぼると言われています。
ビットコインのメリットとは？
では、ビットコインをはじめとする仮想通貨のメリットとは具体的に何なのでしょうか？
具体的には、大きく下記の6つになります。
①個人間での直接送金が可能
②手数料が無料もしくは安い
③送金スピードが速い
④24時間365日取引可能
⑤極めて少額から取引可能
⑥価格変動で儲けることが可能
①個人間での直接送金が可能
一般的な通貨で送金を行う場合、銀行を仲介してお金を送金する必要があります。
しかし、ビットコインにおいては、個人間で直接送金が可能です。
直接送金の仕組みは、後述する手数料の安さと送金スピードの速さにつながり、ビットコインの最大の特徴と言えます。
②手数料が無料もしくは安い
仲介する組織が存在しないため、送金の際などにかかる手数料が無料もしくはかなり安く済みます。
これは個人間での直接送金による大きなメリットです。
③送金スピードが速い
銀行などでの送金の場合、他行への送金などは時間帯や曜日によっては数日かかる場合があります。
しかし、ビットコインであれば数時間で送金が可能で、イーサリアムやリップルなど他の仮想通貨であれば、10分や20分ほどで送金が完了します。
④24時間365日取引可能
株式やFXなどは土日に取引ができないため、会社員の方などはなかなか取引の時間が取れません。
しかし、ビットコインであれば24時間365日いつでも取引可能なため、忙しい方でも時間を選ばず取引ができます。
| ビットコイン | FX | 株式 |
| 24時間365日 | 月曜日の早朝～土曜日の早朝 | 平日9:00～15:00（東証） |
⑤極めて少額から取引可能
ビットコイン販売所では最低取引単位は0.00000001BTCです。
わかりにくいですが、1億分の1BTCが最低取引単位になります。
1BTCが100万円だとすると、最低取引単位は0.01円となります。
しかし、ビットコイン取引所の場合は、最低取引単位というのは取引所ごとに異なっており、例えばbitFlyerであれば最低取引単位は0.001BTCになり、上記の例でいうと1000円から取引可能となります。
| bitFlyer（ビットフライヤー） | 0.001BTC |
| BITPoint（ビットポイント） | 0.0001BTC |
| bitbank.cc（ビットバンク） | 0.0001BTC |
| GMOコイン | 0.0001BTC |
| DMM Bitcoin | 0.001BTC |
⑥価格変動で儲けることが可能
ビットコインは価格変動が激しく、取引も容易であるためキャピタルゲイン狙いの短期売買に向いています。
リスクもありますが、1つの投資対象として今世界中から注目を集めています。
ビットコインのリスク（デメリット）とは？
次は、ビットコインおよび仮想通貨におけるリスク（デメリット）について触れていきます。
ビットコインや仮想通貨には、メリットもたくさんありますが、リスクもたくさんあります。
これらのリスクもしっかりと把握したうえで、投資をしましょう。
ビットコインのリスクは、大きく下記の6つです。
①価格変動リスク
②国による価値が保証されていない
③法令などの変更リスク
④税金が高い
⑤取引所に関するリスク
⑥使える店がまだ少ない
①価格変動リスク
メリットのところでも触れましたが、ビットコインを始めとする仮想通貨は価格変動が大きく価格が上昇すればプラスになりますが、下落すればマイナスとなります。
最悪、ゼロになることも考慮した上で投資を行う必要があります。
②国による価値が保証されていない
仮想通貨はインターネット上でやり取りする電子データであり、法定通貨ではないため国や中央銀行などによりその価値が保証されているわけではありません。
何かがあったとしても、全ては自己責任であるという事を理解した上で投資をしましょう。
③法令などの変更リスク
仮想通貨においてはまだ法令などが十分に整っておらず、だからこそ自由な取引が出来ていますが、今後法令などが変更されたり新たな規制が出来る可能性があります。
規制が入ることにより市場が縮小したり売買が今まで通りできなくなる可能性があります。
④税金が高い
株やFXなどは申告分離課税により最大でも20%の税金しか課せられませんが、仮想通貨の場合は総合課税となり最大で45%もの課税がなされます。
また、仮想通貨の利益は雑所得に分類され、他の所得との損益通算や繰越控除ができないため、株などに比べて税制上のメリットが受けられません。
仮想通貨の税金について詳しくは下記の記事でご紹介しているので、ご参考にしてみて下さい。
仮想通貨およびビットコインにかかる税金について、税額から発生タイミングまで徹底解説！
⑤取引所に関するリスク
仮想通貨は通常、取引所を通じてやり取りを行いますが、この取引所のシステムがハッキングされることにより資産が流出するケースや取引所が破綻してビットコインを引き出せなくなるケースがあります。
最近もコインチェックのシステムから仮想通貨がほぼ全額流出し、約580億円もの被害が出ました。
⑥使える店がまだ少ない
仮想通貨を使用できる店舗は徐々に拡大しておりますが、まだ少ないのが現状です。
現在では、ビッグカメラ、メガネスーパー、H.I.Sなど限られた店舗でのみ使用できます。
ビットコインの買い方
今度は、ビットコインの買い方についてご紹介します。
実際にビットコインを購入するのは、それほど難しくありません。
主な購入の流れとして、下記のような手順になります。
①取引所に登録をする
②入金する
③好きな仮想通貨を買う
①取引所に登録をする
まず初めに、取引所に登録を行い口座を開設します。
取引所は、「bitFlyer（ビットフライヤー）」や「GMOコイン」、「DMM Bitcoin（DMMビットコイン）」などが有名です。
流れとしては
①メールアドレスの登録
②確認メールにあるURLをクリック
③登録情報の入力＆本人確認書類のアップロード
④住所確認のはがきが届く
⑤口座の開設が完了
となります。
②入金する
取引所にて口座開設が完了したら、次は入金を行います。
入金方法としては、
①銀行振り込み
②Pay-easy（ペイジー）入金（クイック入金）
③コンビニ入金
④クレジットカード入金
の4つがあります。
③好きな仮想通貨を買う
入金が終わったら、実際に仮想通貨を購入していきます。
購入する方法として、「販売所」で購入する方法と「取引所」で購入する方法の2つがあります。
こちらも、下記のページで詳しくご紹介しているので、もっと知りたい方はご参考下さい。
今流行りの仮想通貨およびビットコインの買い方について！
ビットコインおよび仮想通貨の現金化（換金）方法について
ビットコインをはじめとする仮想通貨は、まだまだ使えるお店なども少ないため現金化するニーズがとても高いです。
実際に購入した仮想通貨を現金化（換金）する方法について、いくつかご紹介していきたいと思います。
ビットコインを現金化する方法は、主に下記の5つになります。
①直接売却する
②取引所を利用する
③仮想通貨両替所を利用する
④即時換金サービスを利用する
⑤ビットコインATMを利用する
①直接売却する
1つ目の方法は、ビットコインを直接誰かに売却する方法です。
ビットコインユーザーが集まるイベント等が開催されており、そこで直接スマホを使った簡単な操作でビットコインを相手に送ることができるので、その対価として現金を受け取ることで売却ができます。
②取引所を利用する
2つ目は、取引所を利用した現金化です。
取引所は、株式市場と同じように、買いたい人と売りたい人がいて初めて売買が成立するため、買いたい人がいる場合は売ることができます。
取引所としては、「bitflyer」や「GMOコイン」が有名です。
取引所ごとに、扱っている仮想通貨や売買および出金にかかる手数料は取引所ごとに異なるので、注意して下さい。
③仮想通貨両替所を利用する
3つ目は、仮想通貨両替所を利用する方法です。
仮想通貨と現金をその場で直接交換することができます。
仕組みとしては、両替所のアカウントに仮想通貨を送金し、両替所が取引所などで売却を行い現金化します。
その現金化したもののうちから数パーセントを手数料として支払い、残りを手渡しや銀行振り込みにて受け取ることができる仕組みになります。
④即時換金サービスを利用する
4つ目は、即時換金サービスを利用する方法です。
ビットコインの即時換金サービスとは、ビットコインを利用できる店舗にて、ビットコインにより決済をした場合に、自動的に日本円に換金してくれるサービスのことです。
（ビットコインを使って、お店のお支払いができます）
この即時換金サービスとしては「bitpay」が有名で、このサービスを利用して決済を行える店舗は世界で10,000店舗以上になっており、現在も増え続けております。
bitpayは、ビットコインに対応したデビットカードも発行しており、VISAカード加盟店であれば全国で利用することができます。
こちらは、ビットコインを日本円に直接換金する方法ではありませんが、ビットコインを決済できる方法として有効です。
⑤ビットコインATM
最後にご紹介するのは、ビットコインATMを使って換金する方法です。
その名の通り、ビットコイン専用のATMのことで、このATMを通じてビットコインの換金や売買を行うことができます。
現在は世界で約1,000台ほど設置されており、日本では渋谷、六本木などおよそ20台が設置されています。
手数料はATMごとに異なり、東京のATMでは約5%ほどの手数料がかかります。
ビットコインの税金について
ビットコインや仮想通貨での投資を始めるにあたって、注意しなければならないのが税金です。
メインでの収入以外で所得が発生する場合は、確定申告をきちんとする必要があります。
ビットコインでの投資の場合、他の投資と比べて申告の仕方なども異なります。
また、国としてもまだ制度が整っていないため、制度変更なども注意しておく必要があります。
ビットコインの収益は「雑所得」
株などの投資によって得た利益は通常、配当所得や譲渡所得として申告分離課税を適用しますが、ビットコインで得た利益は、雑所得扱いとなり総合課税が適用されます。
「損益通算」や「繰越控除」はできない
また、ビットコインで得た収益は、「損益通算」や「繰越控除」などができません。
税金についてもっと詳しく知りたい方は、こちらのページを参照して下さい。
仮想通貨およびビットコインにかかる税金について、税額から発生タイミングまで徹底解説！
まとめ
いかがでしたでしょうか？
ビットコインを始めとする仮想通貨は、様々なメリットがある反面リスクもあります。
大事なことは、あくまで余剰資金の範囲内で行うことです。
少額から投資も行えるので、まずは実際に始めてみてはいかがでしょうか？
そうすれば、ますます理解も深まっていくと思います。
