投資信託とETF（上場投資信託）の違いは？それぞれのメリット・デメリットを紹介

投資の勉強中に、投資信託とETF（上場投資信託）の違いに疑問を持った方もいるかもしれません。どちらも少額から投資しやすく、分散投資ができる金融商品ですが、大きな違いがあります。違いを理解しないまま投資すると、自分に合わない投資対象を選んでしまうかもしれません。

本記事では、投資信託とETFの違いを整理し、それぞれのメリット・デメリットをわかりやすく解説します。記事を読むことで、自分に適した商品を選べるようになるでしょう。

投資信託とETF（上場投資信託）とは

投資信託とETFは、どちらも複数の資産に分散して投資できる金融商品です。少額から始めやすく、投資の知識や経験が少ない人でも取り入れやすい点が共通しています。具体的な違いを説明する前に、それぞれがどのような商品であるかを把握し、基本的な仕組みを理解しましょう。

投資信託とは

投資信託は、運用会社が投資家から集めた資金を一つにまとめ、株式や債券、不動産やコモディティなどに分散して運用する仕組みの金融商品です。投資家は投資信託への投資額と運用成果に応じて、売却益・分配金でリターンを獲得できます。

投資信託は、1日1回算出される基準価額で取引されます。株式とは異なり、購入や売却のタイミングを細かく指定できません。価格が変動する回数が少なく、変動の幅も穏やかになりやすい傾向があります。

ETF（上場投資信託）とは

ETF（Exchange Traded Fund）は上場投資信託と呼ばれており、その名のとおり、証券取引所に上場している投資信託のことです。基本的な仕組みは投資信託と変わりませんが、上場しているため、取引価格が市場の需給によって変動します。

株式と同じように市場が開いている時間帯にリアルタイムで売買できることが特徴です。運用の管理費用である信託報酬が安い商品が多いことから、手数料の節約にこだわる投資家から選ばれています。

投資信託とETFの違い

投資信託とETFの違いを以下の表にまとめました。

	投資信託	ETF
上場の有無	上場していない	上場している
取引方法	基準価額	市場価格
価格の決定方法	1日1回算出	市場の需給で変動
購入できる場所	証券会社・銀行など	証券会社
購入できる期間	販売会社が定める期間	市場の立会時間
注文方法	タイミングを指定できない	タイミングを指定できる
手数料	購入時手数料信託財産留保額信託報酬	委託手数料信託報酬
最低購入金額	定額で購入できる	取引価格によって変動

以下では、表の内容のなかで重要なポイントを詳しく解説します。

上場の有無による取引方法

投資信託とETFの最大の違いは、上場の有無です。上場の有無によって、取引方法にさまざまな違いが生じています。投資信託は上場していない金融商品で、注文は1日1回まとめて処理されます。価格は基準価額で一律に決まるため、購入や売却のタイミングを細かく指定できません。

一方、ETFは証券取引所に上場しており、株式と同じように市場が開いている時間であればリアルタイムで売買できます。市場の需給で価格が常に変動しており、株式と同様に自分の希望する価格で売買をおこなえる仕組みです。上場の有無は投資方法に大きな影響を与えていることがわかるでしょう。

手数料の仕組み

投資信託とETFでは、手数料の仕組みにも違いがあります。投資信託の主な手数料は、購入時手数料、運用中にかかる信託報酬、売却時の信託財産留保額です。信託財産留保額は必ずしもかかるわけではなく、近年では購入時手数料が無料であるノーロードと呼ばれる商品も多いです。

ETFには委託手数料と信託報酬が発生します。委託手数料とは、証券取引所で売買をおこなう際に証券会社へ支払う手数料です。取引回数が増えるほど手数料の負担が大きくなるでしょう。一方で、ETFは投資信託と比較して信託報酬が低めに設定されている傾向にあります。

信託報酬は運用期間中に発生し、日々基準価額から差し引かれる手数料です。そのため、投資信託・ETFを選ぶ際には、手数料のなかでも運用中にかかる信託報酬の低さが重視される傾向にあります。

最低購入金額

投資信託とETFでは、最低購入金額の決定方法にも違いがあります。投資信託は金額買付と口数買付の2種類が選べるため、最低投資金額が定額で設定されています。商品によっては100円から投資できる商品も。少額投資を含めて自由な金額で投資しやすいでしょう。

一方、ETFは変動する取引価格を基準に口数で購入する仕組みです。取引単位となる口数もETFによって異なります。そのため、最低購入金額は「取引価格 × 取引単位」で計算されます。購入金額は銘柄によって異なりますが、安くても数千円程度かかることが多く、取引価格と取引単位が高ければ、数万円以上かかるETFもあるでしょう。

最低購入金額の違いから、希望する投資額によっては、選択肢が限られる可能性があります。

投資信託のメリット

投資信託のメリットを以下にまとめました。

積立投資がしやすい
基準価額が安定している
非課税制度で投資しやすい

それぞれ詳しく見ていきましょう。

積立投資がしやすい

投資信託は、投資の経験が少ない人でも積立投資を始めやすい商品です。少額から投資しやすく、証券会社・銀行によっては自動で買い付けをおこなえます。資金に余裕がない人でも自分のペースで始めやすく、無理なく資産形成ができるでしょう。

また、投資信託は、毎月一定額を買い続けることで、価格が高い時は少なく、安い時は多く買う投資手法であるドルコスト平均法を実践しやすいです。最低投資金額が低く、自分で金額を決めて購入を続けられるため、積立投資に適しています。

基準価額が安定している

投資信託の基準価額は1日1回のみ更新されるため、価格の動きが安定しています。リアルタイムで価格が変動するETFとは異なり、短期的な需給に値動きが影響されにくいです。日々の値動きに感情を揺さぶられることなく、落ち着いて投資を続けやすいでしょう。

非課税制度で投資しやすい

投資信託は、NISAやiDeCoなどの非課税制度と組み合わせやすいことから、長期の資産形成に向いています。NISA・iDeCoで投資信託を運用すれば、利益に対して税金はかかりません。NISAのつみたて投資枠とiDeCoでは、それぞれ厳選した複数の投資信託から選択して積立投資を始められます。

一方で、ETFはNISAのつみたて投資枠でごく一部の銘柄を購入できますが、iDeCoでは購入できません。自由に投資するには、NISAの成長投資枠を利用する必要があります。投資信託はNISAの成長投資枠・つみたて投資枠、iDeCoで広く選択肢を持って購入できます。

ETFのメリット

一方で、ETFのメリットは以下のとおりです。

リアルタイムで売買できる
ETFのほうが手数料は割安な傾向にある
売却代金の受け取りに時間がかからない

それぞれ詳しく見ていきましょう。

リアルタイムで売買できる

ETFは証券取引所に上場しているため、市場が開いている時間帯であれば、いつでも売買をおこなえます。好きなタイミングで注文できるため、自分が希望する価格で購入しやすいことが魅力です。短期の値動きを重視する人や、自分で細かく投資判断をおこないたい人にとっては、ETFのほうが扱いやすいでしょう。

ETFのほうが手数料は割安な傾向にある

ETFと投資信託で共通でかかる信託報酬を比較すると、ETFのほうが割安な傾向にあります。ETFは販売会社を介さず市場で売買されるため、信託報酬の内訳で販売会社に支払う部分がないことが、信託報酬が低い理由です。

長期的な保有を続ける場合、ETFのほうが低い手数料で続けやすいため、最終的なリターンが高まりやすいです。ただし、比較する商品によっては、投資信託のほうがETFよりも手数料が低いケースもあります。コストにこだわって投資するなら、個別に比較する必要があるでしょう。

売却代金の受け取りに時間がかからない

ETFは株式と同じように市場で取引されるため、売却注文が約定すれば、リアルタイムで買付余力に反映されます。出金は当日を含めた3営業日目である受渡日以降に可能です。急にお金が必要になった場合でも、ETFであれば対応しやすいでしょう。

一方で、投資信託は売却して現金化するまで4営業日以上かかるケースが多く、手元に資金を調達するまでには1週間程度の時間を要します。資金の流動性を重視する人にとっては、ETFのほうが保有しやすいでしょう。

投資信託とETFのデメリット

投資信託とETFにはそれぞれ複数のメリットがあります。一方で、デメリットも存在するため、以下に内容をまとめました。

投資信託のデメリット

投資信託は、商品によっては信託報酬が高く設定されている場合があり、ETFと比較してコストが積み上がりやすいデメリットがあります。投資信託の種類には主にインデックスファンドとアクティブファンドがあり、インデックスファンドが指数に連動し、アクティブファンドが指数以上の成果を目指して運用する仕組みです。

しかし、一般的にアクティブファンドの信託報酬は高くなりやすいため、長期的に運用するほどコストの差が響いて、運用成果に差がつく可能性があります。そのため、投資信託のコストを抑えて運用するには、商品の選び方が重要になるでしょう。

また、投資信託は売買できるタイミングが限られており、現金化にも時間がかかることが人によっては不便に思うかもしれません。